バブル崩壊後の不況により長らく縮小傾向にあった製造業。しかしそれも、遠い過去のものになろうとしているようです。合併や統合などの業界再編による合理化もあり、ここ数年は生産が大きく回復、企業収益もすっかり改善されています。市場がもっとも注目する調査指標である「業況判断D.I.（Diffusion index）」で見ると、大手メーカーはプラスに転じています。 かつての落ち込みから回復して、 プラス水準は目前の位置にあります。



プラズマテレビや大型液晶テレビ、DVD、デジタルカメラ……こういった「デジタル家電」が売れ行き好調なことは、皆さんもご存じでしょう。このような新しい市場の著しい伸びは、メモリやCCDを生産する電子部品・デバイス工業ばかりでなく、素材メーカーにも、製品の加工・組立をするためのロボットや工作機械メーカーにも大きな波及効果 が見られました。また、自動車関連アイテムの堅調な伸びで湧く輸送機械工業など、他の部門も軒並み生産が増え、在庫率が下がっています。日本は本来の「ものづくり大国」としての姿を取り戻したのです。こうした活気は新たな設備投資の必要性を高め、ロボット・工作機械・工具の需要を飛躍的に伸ばすこととなりました。





ロボット・工作機械メーカーはこの急激に増加した需要に応えるため高水準操業をおこなっていますが、それでも生産が追いつかず、多くの受注残が発生している状況。そのため大規模な設備投資で生産能力の増強を図るメーカーも目立っています。実は、その好況をサポートしているのが機械工具商社です。機械、工具のユーザーは、あらゆる分野、国内外にかかわりなく広い地域に存在するため、自社内に営業部を設けて直接販売するのは効率が悪く、ほとんどの機械メーカーは販売の機能を商社にゆだねています。つまり商社が代理店となり、販売 チャンネルを確保することで機械、工具の流通が実現されるのです。

ロボットや工作機械は、メーカーの競争力維持を図るうえで陳腐化・老朽化を避ける必要があり、操作性の向上や高精度化・ 軽量化などによる革新技術を常に採り入れていかなければならない宿命があります。また、台湾や中国、韓国などのメーカーの台頭、欧州メーカーのアジア市場参入などによって生まれた新たな競争への対策も考慮しなければなりません。産業界からの需要はこれからも拡大していくでしょう。つまりそれは、機械工具商社のチャンスもさらに広がるということ。いまの好景気を迎えている商社ですが、可能性も将来性も、これからいっそうビッグになるはず。皆さんにとって、がんばり甲斐を感じてもらえるビジネスフィールドの一つであることは、間違いないでしょう。